平成18年度の国産大豆は作柄が良く23万ｔで集荷数量も16万3024ｔと確定した。前年比113％、検査実績では1、2等は55％で、一昨年より5％多い。

2年続きの不作で心配されている中で、ようやく不作による価格の高騰から抜け出したか、と思ったら、最大の供給国の米国の事情が大きく変わってきた。日本の消費者はGM（遺伝子組み換え）大豆に不安感を捨てていない。しかし、エネルギー需要が急速に変化して、Non-GM大豆の確保はますます難しくなっている。

国産大豆はNon-GM大豆として人気が高い。農水省は国産大豆産地の改革を進めてきている。生産技術の向上と品目横断の助成と産地づくり交付金の活用がマッチして収益事情は好転したようだ。

産地の北上も、関東までくるとやはり“作りにくい”という。豆腐用では九州産が加工適正の面でも需要はフクユタカを上回る品種が出ないことが不安とされている。

農水省は生産農家の経営感覚の育成をはかり、生産の安定性を高めることで自給率アップを狙っているようだが、いささか後手後手になっている感はぬぐえない。

健康食材としての大豆製品は日本が世界をリードしている。歴史的にも豆腐、豆乳、味噌、醤油などの伝統食材はもとより、イソフラボン、ナットウキナーゼ、レシチン、ペプチドのような加工範囲の広いことも日本は優位に立っている。「健康のカプセル」といわれるだけの実力と実績をもっている。

当社（食品研究社）は、三十有余年の間、渡邉篤二、柴崎一雄両先生を中心に「大豆食品開発研究会」を隔月開催し、百余社を会員として、正に大豆の技術・研究の向上に貢献してきた実績をもっている。

大豆と「健康」、そして注目のメタボなどでも貢献したい。

食品研究社　社長　園田　昭司