“明るい未来”を拓くために

永らく低迷していた景気も、ようやく基幹産業を中心に回復しはじめ、株価も上昇してきている。 とはいえ、食品業界は、漬物、豆腐など、住民に親しまれてきた業界がまだ不況の中にあり、昨年は各地での倒産が相次ぎ、本年もまだ厳しさは続いている。

昨年、豆腐の四天王といわれた関東の大手老舗が民事再生法の適用を申請するなど、中小企業は“近代化”への反省が必要だという声も上がっているほどだ。

昭和42年に近促法が適用された当時の豆腐業界は全国に４万5454軒の業者があった。それが現在は１万3452軒に減った。 約70％の３万軒が姿を消したことになる。 この業界は法人組織率が10％を切っており、僅か1300軒ぐらいが有限会社、株式会社で、後の90％は個人営業である。 “近代化”の旗のもとに、農水省が大ナタをふるった結果だが、まだ変革の“途中”にある。

“失われた10年”といわれる平成不況のあとも、まだ系列化などの波は続いている。 それでも、豆腐業界は“豆腐資機材展”などを続ける力をもっている。

一方、漬物業界は、既に独自の展示会を業界として全国規模で行う力もなく、売上総数も“半減”したのではないかという観測もされている状況だ。 そこまで減っているとは思いたくないが、量販店を販売の主力としてきた業者の苦境は好転の兆しはない。 その点では豆腐も同様だが、生き残り、勝ち残るためには、時代の変化に合わせた新しい販路開拓が求められる。

「ピンチはチャンス」という言葉がある。 どの業界、企業でもそうだが、常に時代の流れを読み切って、その流れを捉えた販売方法を手に入れたところが業績を上げる。

どうしても売れないという商品はほとんどないはずだ。 売るための努力、売るためのアイデアがありさえすれば、“明るい未来”は拓ける。その“お手伝い”をしたい。

株式会社食品研究社　社長　園田昭司