商品として販売されている食品の値上がりが相次いでいる。特に輸入されるものは、原料としての食品の大多数が、値段の改定を余儀なくされる状況で、不本意ながら、食品業界としては受容しなければならないのが実情だ。不幸中の幸いは、コメだけが値が変わらずに据え置かれていることだが、主食としてのトップの座をパンに奪われた形の日本の食生活が、この大変動の中で、いささか“訂正”されることになるのだろうか。

食品の中の、かなりの種類が、今は価格変動の波にさらされて、供給が不安になっている。

このことは、日本だけの問題ではなく、世界的な問題として対応があってしかるべきことだと思う。サミットで世界の首脳が日本の北海道に集まり、大切なさまざまな問題を議題とし、対応についての報道もなされたが、福田総理は、このような機会に、現に、日本人が直面しているこの大切な食糧の価格変動を含めて、国民が困惑している問題を、各国首脳との話し合いの中で、どのように対応してくれたのだろうか。

日本は豊かな国であるから、食糧の価格の変動や、不足は、取りあげるに足らない問題なのか。

気候変動、食糧・原油価格の高騰問題、諸物価の急騰、需給バランスの問題やエネルギーの多様化、効率改善への努力の重要性を対象として、いっそうの努力の必要性を表明した、とされている。

途上国への緊急支援やバイオ燃料と食糧の安全保障とを両立するものとし、木材など非食用植物などから生産する第２世代バイオ燃料の開発・商業化の加速などと、輸出規制の撤廃や、食糧備蓄の放出の呼びかけなどなど議題は尽きなかったとはいわれている。

しかし、一次産品価格の高騰を“分析”するなどの抽象的な言葉だけで具体的な解決策がない。

食品研究社　社長　園田　昭司